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宿泊・観光用語集(な行)



宿泊・観光に関する用語(な行)をご紹介します。

仲居

仲居(ナカイ)

旅館や料亭などにおいて、サービス業に就いている女性従業員のことを指す言葉。女将ではなく、一般のスタッフのことを「仲居さん」と敬称を付けて呼ぶことが一般的。また近年では男性の仲居も存在する。多くは着物かそれに類する制服で揃え、旅館における接客のほとんどを担当する。日本のホテルには、チップ制度が無くサービス料が設定されていることがほとんどだが、旅館の場合はサービス料を設定せず、チップ制度を取っている場合が稀にある(チップを払うかどうかはもちろん客の判断に任される)。チップを渡す場合、その相手は自分の部屋を担当している仲居になる。なお、旅館であってもホテルと同様にサービス料を設定していることが多い。旅館などに勤める仲居の場合は、住み込みで働いている場合もある。元々の表記は「中居」であり、貴族などの邸宅に勤め、料理の配膳などを仕事にしていた人のことをこう呼んでいた。

日本エコノミ観光旅館連盟

日本エコノミ観光旅館連盟(ニホンエコノミカンコウリョカンレンメイ)

1972年(昭和47年)に設立された国土交通省所管の社団法人。英字では「Japan Economy Accommodation Federation」と表記することから、「JEAF」と表記することがある。小規模な観光旅館を中心に構成されており、各施設におけるサービスの質の向上に関する調査や研究、苦情処理などを行なっている。日本エコノミ観光旅館連盟が掲げる趣旨は3つあり、ひとつめは「アットホームな宿」であること。2つめは「地産地消の宿」であること。3つめは「宿が遊びの基地になる」こと。また連盟の名称にちなんで、「エコロジー」であり、「エコノミー」であることも目指している。すなわち、JEAFに加盟している旅館であれば、アットホームな雰囲気で、地元の食材を堪能でき、近隣の遊びについて詳しいという判断ができる。

日本オート・キャンプ協会

日本オート・キャンプ協会(ニホンオート・キャンプキョウカイ)

1969年(昭和44年)に運輸省(現・国土交通省)より公益法人の認可を受け、誕生した社団法人。2012年(平成24年)から一般社団法人への移行認可を取得している。英字で「Japan Auto Camping Federation」と表記し、「JAC」と省略される。オート・キャンプの普及を目指して設立された団体である。オート・キャンプを趣味とする個人の他に、キャンプ場や自動車に関連した組織、キャンプ用品・用具のメーカーなどが会員になっている。オート・キャンプをテーマにしたイベントを開催し、キャンプ場の環境整備を促進するなど、幅広い活動を行なっている。なお「オート・キャンプ」とは、キャンピングカーで宿泊することの他に、自動車でキャンプ場に乗り入れて過ごすことの他、自動車でキャンプ場へ向かうことそれ自体も含まれる、意味合いの広い言葉である。

日本温泉協会

日本温泉協会(ニホンオンセンキョウカイ)

1929年(昭和4年)に設立された一般社団法人。環境省と官公庁が所管になっている。元々は半官半民の団体として活動を始めたが、1931年(昭和6年)には社団法人の認可を取得している。また、2012年(平成24年)から一般社団法人への移行認可を取得している。英字では「Japan Spa Association」と表記するが、省略して「JSA」と呼ばれることは少ない。温泉に関する調査研究と資料・統計の収集・作成を行ないつつ、温泉地における保健や文化、観光などの施設に関して改善促進と指導を行なうなどしている。さらに、温泉利用に関する指導や相談なども行なっている。天然温泉表示制度を制定し、天然温泉表示マークや天然温泉表示看板を発行し続けている。日本温泉協会に加盟し、審査を受けた温泉施設などには日本温泉協会発行の看板が設置され、第三者機関により認められた天然温泉であることの証明になる。

日本観光振興協会

日本観光振興協会(ニホンカンコウシンコウキョウカイ)

1964年(昭和39年)に設立した社団法人日本観光協会が母体となる公益社団法人。1992年(平成4年)に財団法人日本観光開発財団を統合、2011年(平成23年)に社団法人日本ツーリズム産業団体連合会と合併、2013年(平成25年)より社団法人から公益社団法人に移行している。観光旅行における安全の確保や利便性の増進、観光需要の創造などを主な事業としており、調査や研究、広報活動を行ないながら観光旅行の普及と発達を目指している。全国都道府県の観光協会など約650の観光関係者により構成されている。日本の観光振興に関する中枢機関として各種事業を行なっている。本部は東京都にあり、北海道支部、東北支部、関東支部、中部支部、関西支部、中国支部、四国支部、九州支部を持ち、全国を網羅している。

日本ペンション協会

日本ペンション協会(ニホンペンションキョウカイ)

1972年(昭和47年)に設立されたペンション事業者の団体。英字では「Japan Pension Association」と表記する。ペンション事業者の団体としては、日本で最も古い歴史を持つ。ペンションの魅力を宣伝する広報活動の他に、研究活動や資料の作成、事業者の育成などを中心に活動している。またペンションの利用客に対して苦情相談なども受け付けている。会員はペンションを経営する人たちが中心になっており、それぞれのノウハウを共有できるよう研修を行なっている。ペンションは、ヨーロッパで誕生した宿泊施設の文化であり、日本においては比較的マイナーな存在である。日本ペンション協会では「ペンションを良質な宿泊施設として定着・普及させる」ことを目的として活動を行なっている。神奈川県横浜市に本部を構えている。

日本ホスピタリティ推進協会

日本ホスピタリティ推進協会(ニホンホスピタリティスイシンキョウカイ)

1992年(平成4年)に設立された日本ホスピタリティ研究会を母体とする協会である。1995年(平成7年)に「日本ホスピタリティ協会」へ名称を変更し、2001年(平成13年)から「日本ホスピタリティ推進協会」へ名称を変更している。2002年(平成14年)には、内閣府特定非営利法人(NPO)を取得している。英字では「Japan Hospitality Movement Association」と表記し、「JHMA」と省略される。「もてなし」を意味する「ホスピタリティ」と言う言葉が使われるようになった頃に設立し、主にサービス産業にかかわる経営者やスタッフの育成を目的として、資料の作成や研修などを行なっている。旅館やホテルの人材育成に加えて、一般企業に勤める人材に対しても研修の門戸を開いており、「ホスピタリティ」とは何か、もてなしの心をビジネスにどう活かせるかと言った啓蒙活動に勤しんでいる。本部を東京都港区に置く。

日本ホテル協会

日本ホテル協会(ニホンホテルキョウカイ)

1909年(明治42年)、当時日本を代表する規模で営業していたホテルにより創設された団体である。英字では「Japan Hotel Association」と表記する。設立当初は、28のホテルからスタートしたが、100年以上の歴史を重ね、現在では全国242のホテルが加盟している。なお、ホテル施設が日本ホテル協会に加盟するためには、一定の入会基準をクリアする必要がある。主な目的は、ホテル産業の振興であり、ホテルの社会的な役割をサポートすること、サービス水準を向上するための環境整備(マニュアル作成)などである。またホテル経営者に対し運営のサポートをしつつ、会員ホテルを網羅したガイドブックの作成などを行なっている。また、日本ホテル協会が作成したガイドブックは全国のインフォメーションオフィスに配布され、加盟ホテルの宣伝に役立っている。

日本旅館協会

日本旅館協会(ニホンリョカンキョウカイ)

2012年(平成24年)に誕生した一般社団法人。この名称になったのは比較的最近のことだが、以前からあった2つの組織が合併して誕生している。ひとつは1948年(昭和23年)に設立された国際観光旅館連盟(通称:国観連)、もうひとつは1950年(昭和25年)に設立された日本観光旅館連盟(通称:日観連)である。組織名に「旅館」とあるが、英字では「Japan Ryokan & Hotel Association」と表記することからも分かるように、会員には旅館とホテル両方が参加している。国内外に向けて会員施設の宣伝などを行なう他、旅館やホテルの経営改善や従業員の質を向上することを働きかけサポートしている。また、政府と連動した観光立国の推進にかかわる調査や研究なども行ない、国内外の観光にかかわる関係者との連絡協調に努めている。東京都千代田区に本部を置く。

入湯税

入湯税(ニュウトウゼイ)

温泉に関わる税金のひとつ。鉱泉浴場(いわゆる温泉)がある市区町村が入湯に関して課税する地方税である。税金の区分は、間接税(入湯客が温泉施設に支払い、温泉施設が市区町村に納税する)となる。標準となる税率は1978年(昭和53年)以降、1人1日当たり150円と定められている。そして、一般的に温泉施設を利用する場合には、入浴料とは別に利用客が支払うことになり、宿泊施設にある温泉施設の場合でも同様である。また、12歳未満の子どもや、共同浴場(社宅や寮などの浴場)、銭湯(公衆浴場法第2条第1項にある営業許可を受けている浴場、ただし華美な浴場や娯楽施設を備えている場合は課税の対象となる)の場合は入湯税が免除される。なお、鉱泉では無いのにもかかわらず(入湯税が必要ない)温泉偽装を行ない、入湯税を徴収していた事件が2004年(平成16年)に発生している。入湯税の利用用途は、鉱泉源の保護、管理施設の運営、及び観光振興などである。

ノーショウ

ノーショウ(ノーショウ)

ホテルで用いられるトラブルを表す言葉のひとつ。予約している宿泊客が、キャンセルの連絡をしないまま訪れないことを指す。「no show」と表記する。航空機の座席予約でも同じ言葉が用いられる。ホテルのほとんどでは、ノーショウが発生した場合は「客による一方的な契約破棄」と見なし、利用するはずだった客に対し100%の宿泊料金を請求する。事前予約の際に控えた連絡先へその旨を伝え、請求を実施する。なお客側が虚偽の連絡先を伝えていた場合は、違法となる。近年では、インターネットサイトを通じて行なう予約が多くなっており、簡単な操作で予約できることから、誤操作も含めてノーショウが発生しやすい環境にあると言える。インターネット上で予約した場合に、ホテル側から連絡が入るのは、ノーショウを防ぐ目的もある。

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